組織を崩壊させる可能性のある危険人物についてまとめてみましょう。組織内でトラブルの元になりやすい7つのタイプが紹介されています。それぞれの特徴を知ることで、早めの対処や防止策を考えることができます。
まず一つ目は、「同業者からの転職組」です。即戦力として期待されがちですが、前の会社でのやり方をそのまま持ち込んでくることがあります。自社の文化や方針を無視して、自分のやり方を押し付けるような態度は、組織の雰囲気を悪くする原因になりかねません。もちろん、良い提案が含まれることもありますが、押し付けがましい態度は逆効果になることが多いです。
次に、「横領のリスク」があります。特に中小企業では小額の横領が頻繁に起こりやすい傾向があります。現金を扱う業種ではさらにリスクが高く、若い社員が軽い気持ちで始めた横領が、後々大きな問題に発展するケースも少なくありません。小さな不正を見逃すことで、組織全体のモラルが崩れてしまう危険性があります。
三つ目は、「権利主張が強い社員」です。自分の権利を細かく主張するのは大事ですが、会社全体の業績を無視して自分の権利ばかりを主張すると、周りとの協調性が失われてしまいます。特に労働時間や休憩時間について厳密すぎる主張を繰り返すと、社内の雰囲気が悪くなり、チーム全体の士気に影響を及ぼします。
次は「幹部の問題」です。幹部は社長の意見を代弁する役割を持っていますが、意見が対立することもあります。こうした場合、幹部が社長の決定を支持せずに部下に異なる意見を伝えると、組織内で派閥ができ、業務の混乱を招くことになります。組織の統率が取れず、効率的な運営が難しくなってしまいます。
五つ目は、「嘘をつく社員」です。面接時から嘘をつく傾向がある人は、入社後も同じように嘘をつくことが多いです。嘘をつくことが癖になっている社員は要注意で、問題行動につながりやすいです。面接の段階で突っ込んだ質問をし、相手の言動に注意を払うことで、嘘を見抜くことが求められます。
六つ目は、「自己アピールの過剰」です。自分をよく見せたいがために、他人の手柄を自分のものとして報告する社員もいます。成果が出ていないのに過剰にアピールし続けると、周りからの信頼を失い、社内の雰囲気を悪化させる要因になります。チームの調和を乱し、組織全体のモチベーションに悪影響を及ぼします。
最後に、「過ちを認められない社員」が挙げられます。謝罪ができず、言い訳ばかりを繰り返すことでトラブルを隠そうとする傾向があります。このような態度は、問題をより大きくしてしまい、社内の信頼関係を損なう結果となります。誠実さが欠けていると、組織全体の士気が低下するリスクがあります。
これらの問題を踏まえ、社長自身の責任についても触れられています。社員の採用は社長の意思決定によるものであり、問題社員を採用した結果は社長の責任でもあります。組織風土を改善するためには、まず社長自身の意識改革が必要です。また、教育で社員を変えることは難しいため、問題社員には早期に気づき、解雇することが重要とされています。社員の入退社を通して、社長自身も学び続ける姿勢が求められます。
それでは詳しく見ていきましょう。
1. 同業者からの転職組
- 前職での経験から即戦力として期待されるが、前職のやり方を持ち込んでしまうことが多い。
- 自社の文化や方針を無視して前職のやり方を押し付けることがあり、押し付けがましい態度が問題となる。
2. 横領のリスク
- 中小企業では小額の横領が頻発する傾向がある。
- 特に現金を扱う業種では横領が起こりやすく、若い社員が軽い気持ちで始めた横領がエスカレートする危険性がある。
3. 権利主張が強い社員
- 自分の権利を細かく主張し、会社の業績を考えない傾向がある。
- 労働時間や休憩時間に関して厳密すぎる主張をすることで、社内の雰囲気を悪化させる要因となる。
4. 幹部の問題
- 社長と意見が対立する幹部は組織に混乱をもたらす。
- 幹部は本来、社長の意見を代弁すべき立場であるが、対立する場合、部下に異なる意見を伝えることで組織内に派閥ができる。
5. 嘘をつく社員
- 面接時から嘘をつく傾向があり、入社後も嘘をつくことが続く。
- 嘘が癖になっている社員は注意が必要で、面接時に突っ込んだ質問をすることで嘘を見抜くことが可能。
6. 自己アピールの過剰
- 自分をよく見せようとするために他人の手柄を自分のものとして報告することがある。
- 成果が出ていないのに過剰にアピールし、組織内での信頼を失い、雰囲気を悪化させる要因となる。
7. 過ちを認められない社員
- 謝罪ができず、言い訳をすることが多い。
- トラブルを隠そうとする傾向があり、問題を大きくする可能性があるため、社内の信頼関係を損なう要因となる。
社長の責任
- 社員の採用は社長の意思決定によるものであり、問題社員を採用したのは社長自身の責任である。
- 組織風土を改善するためには、社長自身の意識改革が重要である。
教育の限界
- 教育で社員を変えることは難しいとされており、問題社員は早期に気づいて解雇することが重要。
- 社員の入退社を通じて、社長自身も学ぶ必要がある。